新規事業開発ガイド：伴走型コンサルティングで不確実性を乗り越える方法
エナメディア編集部
※本記事は新規事業開発に関する情報をまとめたものであり、弊社のコンサルティングにおいて必ずしも同様の内容をご提案するとは限りません。あくまで参考情報の一つとしてご覧ください。
「新規事業を任されたけれど、社内に経験者が少なく、誰に相談していいのか分からない」
「コンサルに頼んでも、提案資料ばかりで実行にはつながらないのではと不安だ」
「検証や合意形成を進める過程で、一人で抱え込みがちになっている」
こうした悩みは、多くの新規事業担当者に共通するものです。
既存事業の延長と違い、新規事業には正解がなく、進め方に迷う場面が必ず訪れます。
そのときに有効な選択肢の一つが「伴走型コンサルティング」です。
伴走型コンサルティングとは、単なる助言や資料作成にとどまらず、企画の検討から仮説検証、社内稟議の準備に至るまで、担当者と一緒にプロセスを進める支援スタイルを指します。
本記事では、新規事業における伴走型コンサルティングの価値と活用法を整理します。
なぜ伴走型が新規事業に向いているのか
一般的なコンサルティングは「調査や提案を行い、あとは社内で実行してください」というスタイルが多いですが、新規事業にはそれでは十分ではありません。
理由は大きく３つあります。
- 不確実性が高い
計画通りに進むことは少なく、試行錯誤の過程で柔軟に軌道修正が必要になる。
- 社内合意形成が難しい
前例のない施策を通すには、根拠やストーリーを丁寧に示す必要がある。
- 担当者の孤立リスク
周囲に経験者がいないため、相談相手や壁打ち役が不足しやすい。
このような特徴を踏まえると、外部から「答えを与える」よりも「一緒に考え、検証する」伴走型の方が現場にフィットしやすいのです。
伴走型コンサルティングの具体的な支援内容
伴走型といっても、その内容は多岐にわたります。代表的なのは次のような支援です。
- 仮説設計の整理
誰に、どんな課題を、どう解決するのかを一緒に構造化する。
- 検証プロセスの設計
どの仮説を優先して試すか、どの指標を見ればよいかを決める。
- 社内共有・稟議資料の準備
外部の事例やデータを取り入れ、経営層が納得しやすい形に整える。
- 検証後の方向性判断
Go／Stopや改善のラインを一緒に定義し、迷いを減らす。
これらを「横で支える人」として提供するのが、伴走型コンサルティングの特徴です。
成果につながる活用の仕方
伴走型コンサルを入れたからといって、自動的に事業が成功するわけではありません。
効果を最大化するには、自社としても「どこを任せ、どこを自分たちで判断するか」を明確にしておくことが重要です。
例えば、リサーチや検証設計は外部に助けてもらいながらも、事業テーマの方向性や判断ラインは自社で握る、といった分担です。
役割を切り分けることで、コンサルは“伴走者”として機能しやすくなります。
注意点：依存ではなく協働を意識する
伴走型コンサルティングは便利ですが、「全部任せてしまう」スタンスでは成果は出ません。
新規事業は最終的に社内で動かすものですから、担当者自身が意思決定に責任を持ち、学びを吸収していくことが前提です。
コンサルを「外部の実行部隊」ではなく、「自分の動きを支える補助線」として位置づけることが、成功につながります。
まとめ：一人で抱え込まず、伴走者を得る
新規事業は、不確実性と孤独感がつきまとう仕事です。だからこそ、検証や判断のプロセスを一緒に歩んでくれる伴走型コンサルティングは、大きな助けになります。
外部の知見を取り入れつつ、自社の意思決定力を高める。そのバランスをとることで、新規事業は着実に前進できます。
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株式会社エナジャイズ代表取締役岡崎 史
プロフィール
大学卒業後、大手飲料グループを経て、40事業を超える新規事業の立ち上げを経験。その経験を活かし、2022年、PMFと顧客開拓を同時に実現する『PMFプログラム』を開発。
徹底的に顧客視点に立つ独自の手法で、年間2,000社の新規商談を生み出すなど新規事業推進のスペシャリスト。
大企業を中心に伴走支援、研修、講演等実績多数。