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ブルーオーシャン戦略を失敗させないための検証プロセス ― 新規事業担当者が押さえるべきポイント

公開日:2026/01/05

エナメディア編集部

エナメディア編集部

※本記事は新規事業開発に関する情報をまとめたものであり、弊社のコンサルティングにおいて必ずしも同様の内容をご提案するとは限りません。あくまで参考情報の一つとしてご覧ください。

「ブルーオーシャン戦略が重要なのは分かるが、実際にどう検証すればいいのか分からない」

「アイデアは魅力的でも、自信を持って社内提案できる根拠がつくれない」

「“競争のない市場”と言われても、本当に成立するのか確かめる方法が知りたい」

ブルーオーシャン戦略は、既存市場の競争から抜け出し“新しい価値軸”をつくる考え方ですが、誤解されやすい点があります。

それは 「アイデアを描けば実現できる」わけではないということ。

ブルーオーシャンは“狙う”のではなく、丁寧な検証プロセスを通じて確かめながら形にしていくものです。

この記事では、新規事業担当者が陥りやすい落とし穴と、ブルーオーシャン戦略を実務に落とし込むための検証ステップを整理します。

なお、「そもそもブルーオーシャン戦略とは何か?」という基本的な意味や考え方を知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

ブルーオーシャンは「新市場を作ること」ではない

まず押さえるべきポイントは、ブルーオーシャン=ゼロから新市場を創造することではない点です。

実際には、以下のような“顧客の見落とし領域”の中に存在します。

・顧客が「仕方なく我慢している」領域

・既存プレイヤーが提供しすぎている価値

・高価格や複雑さのせいで参入していない層

・価値軸が古くなっているのに改善されていない部分

ブルーオーシャンを見つけるには、まず 顧客の“諦め”や“我慢”に目を向けること が起点になります。

検証ステップ①:顧客の“非消費”を把握する

ブルーオーシャンを検証する際、最初に行うべきは 「なぜ買われていないのか」 の理解です。

代表的な非消費理由は次の3つです。

価格の壁

複雑さの壁

アクセスの壁(導入難易度・手続きの多さ)

これらの壁によって取り残されている層が、ブルーオーシャンの種になります。

インタビューや現場観察を通して非消費の理由を可視化することが、最初の検証です。

検証ステップ②:価値曲線(戦略キャンバス)で“ズレ”を確認する

次に、既存市場の価値軸と自社の価値提案がどうズレているかを可視化します。

ブルーオーシャン戦略の中心ツールである価値曲線を使うことで、競争軸の過多・不足が一目でわかります。

ポイントは、

「業界が当たり前だと思っている価値軸を一度疑う」こと。

例:

・業界では高機能化が進む一方、顧客は“簡単さ”を求めている

・サービスレベルは高いが、顧客はそこまで求めていない

・高度な分析よりも“すぐ使えるテンプレ”が必要

こうしたズレに気づいた瞬間、ブルーオーシャンの可能性が現れます。

検証ステップ③:MVPで「価値軸の仮説」をテストする

ブルーオーシャンは机上の戦略だけでは成立しません。

次に行うべきは MVPでの検証です。

MVPとは、価値仮説を最小限の形で確かめるプロトタイプや簡易版サービスのこと。

例:

・LP(ランディングページ)を作り、反応を測る

・1つの機能だけを切り出してテストする

・実際の対象業務を模擬して体験してもらう

ここで重要なのは、

価値軸そのものが“買う理由”として成立するかどうかの検証です。

検証ステップ④:誰が最初の顧客になるかを確認する

ブルーオーシャン戦略では、最初に狙うべきは市場全体ではなく

この価値軸を最も強く求めている小さなセグメント」 です。

例:

・価格に敏感な層

・導入の負担を嫌う層

・高機能は要らないが、シンプルさを強く求める層

ここが明確になれば、最初の検証対象が定まり、事業化の確度が上がります。

まとめ:ブルーオーシャンは“検証の積み重ねで見えてくる”

ブルーオーシャン戦略が絵空事になってしまう理由はただ1つ。

検証をせずに「新しい市場」を語ってしまうから。

・非消費の理解

・価値曲線でのズレの可視化

・MVPでの価値軸テスト

・最初の顧客の特定

この流れがあることで、ブルーオーシャンは“戦略”ではなく“現実的な道筋”になります。

エナジャイズでは、新規事業担当者がブルーオーシャン戦略を検証プロセスに落とし込み、実際に使える形にするための支援も行っています。

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プロフィール 大学卒業後、大手飲料グループを経て、40事業を超える新規事業の立ち上げを経験。その経験を活かし、2022年、PMFと顧客開拓を同時に実現する『PMFプログラム』を開発。
徹底的に顧客視点に立つ独自の手法で、年間2,000社の新規商談を生み出すなど新規事業推進のスペシャリスト。
大企業を中心に伴走支援、研修、講演等実績多数。

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